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観光業、特にホテル業に外国人登用が目立ってきています。
よく話題になる外国人労働者について「足りない人手を借りる」といった「労働力」としての雇用が多く、それゆえ、トラブルも多いのではと思います。
ホテル業で働く外国人は、
「日本のおもてなしを学びたい」等とホテル専門学校等に通いながら働いている人、
「本国にお金を送りたい」といったよくある理由でありながら、外国語を活用しインバウンド客に対応し日本人従業員より高い給与を得ている人、
等と前向きで外国人ならではの能力を活かした従業者が多い様です。
中には「日本のホテル（旅館）の良さを知ってしまったので極めたい」と派遣業者や紹介業者とは縁を切り、ビザを改め、日本国内の旅館に働き続ける人も居ます。
そういった従業者は、転職をする際にも日本人以上の条件で求められるケースもあることがバックグラウンドチェック（リファレンスチェック、前職確認調査）で判明しています。
退職理由についても「職場と合わない」といった理由もありますが、「他の規模の旅館も経験してみたい」「他の地域でも勤めてみたい」といった前向きな理由が聞かれています。

他業界においても、採用側が単純作業の労働力としてみるのではなく「育てる意識」をもってみてはよいのではないでしょうか。
そうすることにより、労使が共に成長でき、日本の人手不足の解消にも役立ち、外国人労働者の日本企業に対する意識も好転するものと思います。