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バックグラウンドチェックやリファレンスチェックを実施する際には、事前に応募者本人の同意を得ることが前提となります。採用企業にとっては、経歴や職能の確認や人物理解を深める有効な手段である一方、応募者にはこれを拒否する権利があります。個人情報の取得や利用において、利用目的をできる限り明確に示すことが重要とされており、採用場面でも本人への丁寧な説明が欠かせません。 

応募者が確認を拒否する理由としては、主に三つが考えられます。
　第1に、前職の上司や同僚に連絡が入ることで、相手に負担や迷惑をかけたくないという配慮です。
　第2に、職歴や在籍期間、退職理由、過去のトラブルなど、知られたくない事情を抱えている可能性です。
　第3に、第三者から調べられること自体に強い抵抗感を持つケースです。
特に日本では、後ろめたい事情の有無とは別に、私的な情報に踏み込まれることへの心理的な抵抗から、確認をためらう応募者も少なくありません。これは、確認行為（調査）そのものへの不信感や不安が背景にあると考えられます。

そのため、採用企業には、なぜバックグラウンドチェック（リファレンスチェック、採用調査、前職確認）が必要なのか、何をどこまで確認するのか、取得した情報をどのように扱うのかを、応募者へ誠実に説明する姿勢が求められます。調査の目的が採用判断の公正性や入社後のミスマッチ防止にあると伝われば、応募者の不安が和らぐこともあります。
株式会社中央情報センターでは、信用調査会社として、企業と応募者（候補者）の双方が安心できる、適正で透明性の高い調査の実施を支援することが大切だと考えます。